テキサス大学校友会の集まりに出席して

本日、テキサス大学の校友会の集まりに出席した。少々仕事が押しているので、朝少し仕事をやってからぎりぎりに出たが、乗り換えの関係で少しだけ遅れてしまった。

その出席メンバーたるや、もの凄いご高齢の方が少なくなかった。小生のように50代なんてのは若手に分類されてしまうくらい。70代が主流で、その前後が数名ずつといった感じだった。フルブライト奨学生だった方々が何人もいたのだから恐れ入る。その分、少々話が長い方も数名いらっしゃったが、そこはご愛敬。

出席者には建築土木関係が数名、石油や化学関係が若干、医学関係も若干と、なかなかバラエティに富んでいた。LBJの奥さんが理事会メンバーとか、ティラーソン現国務長官がUT出身だという話も聞き、なるほどテキサスだと納得。

若い時に留学して視点が広くなったり人脈が豊かになったりといった話には共感した。逆に、今の若い人たちにそうした機会は十分与えられているのだろうか。また、日本は豊かになり留学のハードルは下がったはずだが、その分の覚悟が問われないことで、却って人生の大きな転機にならないケースもあるかも知れない。それは実にもったいない話だと考えさせられた。

幹事の大野先生はパソコンもスマホも信用せず使わないそうだ。この集いは大野先生のご尽力でずっと続いており、出席者一同が感謝している。来年もできる限り出たいものだ。
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名門日本企業のグローバル戦略

私の友人にスマート〇〇の世界的メーカー(仮にG社とします)のCEOがいる。確かスペイン辺りの出身だ。

彼がCEOに出世したタイミングとほぼ同時期に某名門日本企業(仮にT社とします)から買収のオファーがあり、上場廃止と併せて同意している。何せハイテク分野なので競合を引き離すための投資が将来的にかさむことが見込まれ、経営にとやかく言わずに後ろ盾となってくれる日系超大企業ということで歓迎だったのだろう。

しかし今やその名門企業T社は自らの台所事情が火の車となり、片っ端から傘下の事業を売り払う姿勢を隠さない。G社も例外ではなく、口さがない国際的金融情報会社では売却金額予想まで報道している。日本のアナリストなどは「G社の製品は日本市場で使えないから不要なのだろう」と言っているようだが、ピントがズレている。

グローバル市場を相手にする「スマート〇〇」とか称される分野の企業にとってM&Aは日常茶飯事であり、親会社が毎年入れ替わることも稀ではない。だから友人にとって今回の騒ぎは戸惑いではあっても驚きではないだろう。

でも小生が首をひねるのはT社の態度だ。「重点分野」だと公言しておきながら、そして実際に自らの事業とのシナジー効果の膨大なポテンシャルを持っているのに、それを活かすべくG社が持つ世界販売網を活用する動きは過去数年の間ほとんど見えてこなかったし、今この売却話を否定していない。

一体、この名門企業のグローバル戦略はどうなっているのだろう。

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人間の厚みと応用能力を決めるもの

大学の後輩と久し振りに会食した。自動車部OB会メンバーであり、彼らと共に定例的に飲み食いする会では何度も食事しているが、2人で会うのは初めてだったので、色々と突っ込んだ話をする機会となった。

特に彼のこの30年余りの商社マン・キャリアについていろいろと聴き、思わぬ珍しい経験や、小生が興味を持っていたスマートシティの海外プロジェクトの経験などまでやっていたことを知ることができた。

小生自身が特殊なキャリアと経験を持っていることはよく指摘されるのだが、たとえ普通の大手企業の中にいても、海外や地方で「切った、張った」をやってきた人間は面白い経験を持っており、その分だけ「特殊能力」を蓄えている可能性は高いのだろう。

正直、日系大手の金融マンや役人、大手企業の国内主流派には要領や人脈遊泳だけで出世したような連中が多い。これは一橋の先輩・同輩でも東大/京大出の優秀とされている人たちでも同様だ。肩書は凄いのに、パーティなどでちょっと突っ込んで話してみると薄っぺらなことにがっかりすることが少なからずある。

結局、人間どれだけ修羅場をくぐってきたかが人間の厚みと応用能力を決めるのではないか。この歳になるとくれぐれもそう思う。

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外国人観光客は既に“コト消費”に向かっている

中国からの旅行者による“爆買い”の熱気は既に過ぎ去り、大手免税店では売上が前年の半分近くの月もあるという。もっとも、この傾向は中国政府の「荷物持ち込み制限」などの規制の動きから予想されていた。それに外国人旅行者が減っている訳ではない。相変わらず増加中なのだ。彼らは“コト消費”に向かっているのだ。

そんな中、品物ではなく体験=“コト”で再び外国人観光客の消費を呼び戻そうという動きが首都圏で進む。2月16日 (木)放送の「“モノ”から“コト”へ 外国人の消費をつかめ!」はそうした動きを捉えていた。

漫画教室や男性の美容体験、日本人には見慣れた風景を外国人目線で再発見するツアーなど新サービスが続々。地方を訪ねる新たな動線も生まれている。インバウンド消費アップのための秘策が幾つか目についた。そしてこれらの施策は日本人旅行者にも有効だと感じた。
http://www4.nhk.or.jp/tokuho/x/2017-02-17/21/14486/1503049/

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文化大革命の実像の一端を示すドキュメンタリー

文化大革命の実像はいかなるものだったのか。事実の発掘は中国では全く進んでいない。へたに発言すれば社会的生命のみならず物理的生命さえ奪われてしまうかも知れないのが、中国の怖さだ。

そんな中、歴史を風化させてはならないと語り始めたのが、アメリカ在住の中国人たちである。その証言を伝えてくれたのが、昨年の12月23日に放送されたBS1スペシャル「文化大革命50年知られざる“負の連鎖”語り始めた在米中国人」である。かなり衝撃的な内容だった。
http://www.nhk.or.jp/docudocu/program/2443/2737014/

その証言からは従来日本のマスコミから伝えられてきた見方とは全く違う実態が見えてきた。文革の恐ろしいうねりを広げたのは、「紅衛兵」とよばれる共産党員の息子・娘である若い知識層ではなく、対立する「造反派」と呼ばれる旧地主層の若者と労働者だったのだ。

当初、紅衛兵の主導する文化大革命の第一波で弾圧・差別された彼らは、ある論文と共産党幹部への反抗を煽った毛沢東の言論により、一挙に社会運動の主導権を握り、各地の共産党幹部やそれまでの主流派を権力の座から引きずり下ろし、既存の社会的権威をことごとく打ちこわしたのだ。

しかも彼らは互いに対立し、分裂し、隣の家族やグループを反革命的だと告発し、罪をなすりつけたという。疑心暗鬼に凝り固まった群集心理(「やられる前に相手をやっつけてしまえ」)が各地で抗争に発展した。抗争は激化し、やがて社会を大混乱に陥れ、多数の死者を生むまでエスカレートしたという。生産停滞どころか破壊が相次ぎ、いわば無政府状態に陥った模様だ。

こうした疑似内乱状態は、そもそも共産党内の権力闘争のためにこの社会運動を指示した毛沢東が「もう沢山だ」と文化大革命の中止を宣言するまで続いたのだ。つまり一人の悪党が権力欲に駆られて始めたことが、当人の意思を超えて国家と国民を長い間苦しめたのだ。毛沢東を暗殺する愛国者が一人も出てこなかったのが不思議である。

それから50年経って、負の連鎖の記憶を後世に残そうと声を上げ始めた人たちがいる。中国内ではなく、新しい生活基盤を米国に作ることに成功した人たちである。彼らの思いがどの程度中国政府に届くのかは分からないが、少なくとも日本を含む外国にはそれを聞くことを邪魔する者はいない。
http://chikrinken.exblog.jp/26552312

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