新技術に対する目利き力は明日の競争力を左右する

昨日に続いて今日も地方の製造中小企業を続けて訪問した。ある一連のサービス仮説をぶつけて、そのニーズがありそうかどうかの反応を確かめるためだ。

しかし今日はそれ以前の段階で、どうにも保守的な反応に出遭ってしまった。環境変化に応じて主たる顧客の分野をシフトしているという事業戦略を伺い、なるほどと思ったのも束の間、新しい技術に対する拒否反応を続けざまに聞いたのだ。

YouTubeでの技術紹介やIoTによる新サービスの模索をしている企業や役人による動き、もしくは3Dプリンター(光造形方式、金属粉方式など色々ある)を一刀両断に「無駄」だと斬って捨てるような反応だった。

確かに頓珍漢なケースもあるし、役人が地に足を付けないで(技術の限界を理解しないで)プロモーションすることもあろう。そして3Dプリンターは精度的に発展途上だし、研磨という工程はないため、量産試作や、可動部分を含む最終製品製作には向かない。

しかしそうした技術的制約を踏まえながらも、その日進月歩の発展を見れば、使える分野はどんどん増えていくことは間違いない。現時点での価格と機能・精度のバランスだけを見て将来的な用途拡大に目を閉ざすべきではない。

中小企業であれば余計に、こうした先端技術に関しては虚心坦懐になって「自社のビジネスにとっての影響は?」を考えぬくべきだ。さもないとすぐに足元が崩壊しかねない。今日のヒアリングはまさに他山の石だった。
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地方の現実、中小製造業の現実

最近、ある大手企業のプロジェクトで地方の製造中小企業を続けて訪問している。目的としては将来的に生産性を上げる、または事業を拡大するためのサービスの仮説をぶつけて、その反応を確かめるためだ。とはいえ、現在まだ存在せず、(製品ではなく)目にも見えない「サービス」なので、ポンチ絵を見せるしかなく、どこまでイメージしていただけるのかは不安だらけではある。

それはさておき、昨日は北関東を車で移動した。全国でも似たような風景をずっと見ているが、沿道の家屋や商業施設は意外とましだが、駅前が意外とさびれているケースが多いのは寂しい限りだ。

その中でちょっと面白かったのは太田駅前あたり。周辺の工場に勤務する出稼ぎ外国人がかなり増え、人口動態だけでなく、中心街の風景が変わってしまったという。

駅前のメインストリートを見ると、昼間だというのにほとんど歩く人影はない。シャッター通りっぽく見える。しかしそれは昼間だけで夜はネオンサインきらびやかに変わるという。多くの風俗店や飲み屋で占められているからだ。

http://againstars.blog20.fc2.com/blog-entry-6.html

小生は個人的には面白いと思ったので幾つか写真を撮ったが、地元の人たちの感想はちょっと複雑なようだ。確かに無茶苦茶自慢したいとは思わないだろう。

でも製造業がしぶとく生き残っている太田市は全国の自治体からするとうらやましいほうかも知れない。「昔の栄華は今どこに」といった裏さびれたシャッター通りになっている「元繁華街」が全国いたるところにあるのだから。

その一例が「繊維の街」、岐阜の柳ケ瀬だという。台湾・韓国→中国→バングラデシュとどんどん途上国の下層へと製造業者は渡り鳥のように移動して生き延びようとしている。元の製造業者の町は寂れる一方。残っている業者は、高級路線にシフトできた一部の会社を除けば、外国人労働者を安く獲得・労働させるため、グレーゾーンの「外国人実習制度」を利用しているケースが大半だ。

その結果が来日前の期待と現実とのギャップに落胆し、悲しみ、怒り、脱走する実習生が続出する現象となって現れている。またはまともな残業代を支払えと訴訟沙汰になっているのだ。このため廃業を余儀なくされる業者が後を絶たないそうだ。
https://tvtopic.goo.ne.jp/program/nhk/51698/1031939/

あまり彼ら業者だけを責めたくはないが、構造的には無理の限界に来ているのではないか。日本人を雇って成り立たない商売は日本で続ける必要もないと考えざるを得ない。
https://www.insightnow.jp/article/8974

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経営者が外国人だろうと日本人だろうと地元の発展には関係ない

地方活性化をテーマとした幾つかの最近のプロジェクトで、「観光」は地方活性化の大きなファクターだ。特にインバウンド観光客の誘客が注目されている。日本列島のどこの自治体も、そのインパクトの大きさに惹きつけられているが、どうしたらよいのかの答えを持っているところは少ないのが実情だ。専門家と呼ばれる「町興しプロデューサ」たちも実はあまり確信がないようだ。

そんな中、「外国人のことは外国人に訊け」とばかりに外国人プロデューサや外国人事業者による観光事業や町興しの事例が採り上げられている。

その事例の一つが妙高高原スキー場。外国人観光客が5~6年前から増え始め、今では観光客の約半数を占めるという。その理由はパウダースノー。 世界の雪質を評価するサイトでも最高ランクを獲得したことを受け、多くの外国人観光客が訪れるのである。

妙高のスキー場に隣接する赤倉温泉は200年の歴史を持つ昔ながらの温泉街だが、ここに今外国人が経営する旅館やホテルが次々と登場しているというのだ。そのひとつである3年前から営業のホテル「モリノロッジ」は外国人観光客がロビーでごった返すほどの人気。このホテルが支持される理由が、スタッフが外国人だということ。スタッフが細かい疑問にも英語で丁寧に答えてくれるため安心できるという。

既存の地元旅館・ホテルが不振で身売りするのを、外国人が買うのである。少し寂しい気もするが、元々の経営者たちが経営センスを持っていればそうした外国人をスタッフとして雇ってインバウンド客を呼び込めたはずなのだから、仕方ない話だ。

温泉街を維持するためにも、そうした外国人経営者たちとの共存に注力するというのは当然だ。関係者には頑張って欲しい。
http://datazoo.jp/tv/%E7%9B%AE%E6%92%83%EF%BC%81%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%88%97%E5%B3%B6/1037765
http://www.miomio.tv/watch/cc311165/

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外国人観光客は既に“コト消費”に向かっている

中国からの旅行者による“爆買い”の熱気は既に過ぎ去り、大手免税店では売上が前年の半分近くの月もあるという。もっとも、この傾向は中国政府の「荷物持ち込み制限」などの規制の動きから予想されていた。それに外国人旅行者が減っている訳ではない。相変わらず増加中なのだ。彼らは“コト消費”に向かっているのだ。

そんな中、品物ではなく体験=“コト”で再び外国人観光客の消費を呼び戻そうという動きが首都圏で進む。2月16日 (木)放送の「“モノ”から“コト”へ 外国人の消費をつかめ!」はそうした動きを捉えていた。

漫画教室や男性の美容体験、日本人には見慣れた風景を外国人目線で再発見するツアーなど新サービスが続々。地方を訪ねる新たな動線も生まれている。インバウンド消費アップのための秘策が幾つか目についた。そしてこれらの施策は日本人旅行者にも有効だと感じた。
http://www4.nhk.or.jp/tokuho/x/2017-02-17/21/14486/1503049/

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コンサル業界は働き方改革をできるのか

コンサルティング業界は今や人気業界の一つらしいが、その長時間労働の実態はあまり知られていないようだ。世の中で「働き方改革」が注目されている中、この業界でも真剣な取り組みが不可欠な時期に来ている。


安倍政権が構造改革の柱として採り上げている「働き方改革」は産業界のホットテーマだ。とりわけ「長時間労働の是正」というのが喫緊の課題であり、学生らの就職先の選択においても大きな要素となっているだろう。

そんな中、小生が注目しているのがコンサルティング業界である(我社もその一員だが)。我々が就職した数十年前と違って今や人気業界の一角とまで言われることがあるそうだが、この四半世紀の実態はかなりの「長時間労働」業界だった。3Kで有名なSI業界からの転身組が多いせいか、実態も似てきたのである(むしろ最近はSI業界のほうが働き方改革を進めている傾向がある)。

そんな「長時間労働」業界でも就職または転職における人気が高まったのは、ひとえに給与水準が高く、任せてもらえる仕事の内容(クライアント企業の経営事項に関わるなど)が面白いことに尽きよう。しかしそうした就職・転職人気にあぐらを掻いて長時間労働の是正に背を向けていては、いずれは大きなしっぺ返しを食らいかねない。新入社員の自殺問題で電通がクローズアップされたのにもそうした側面があろう。

ちなみに小生が昔いた頃のアーサー・D・リトルという戦略コンサル会社は例外的存在だったため、当時もその後も、他の外資戦略系コンサル会社にいる人達と互いの実態話をすると結構呆れられることが多かった。「ウチではその倍は働いている」とか「タクシー&御前様でない日を数えたほうが早いよ」とかいうコメントが多かったので、他社はその頃から長時間労働だったと思われる。

それでも、戦略系よりずっと図体の大きい「会計系」とか「総合」が付く大手コンサル会社の人たちに話を聞くと、さらに輪を掛けた「長時間労働」の実態にこちらが唖然とすることが多かった。

実際、それで体を壊したり精神を病んでしまったりする人が毎年数%いるという話を幾人からも平気で聞かされたものである。その場にいた某社での先輩・後輩の関係の人たちが「あの頃はアパートには寝に帰っているだけでしたよ」などと懐かしそうに振り返るのには、「こいつらマゾか」と思ったものだ。

体や精神を病む人が一定数存在することに関し小生が「それはおかしくないの?」と問いかけると、某有名コンサル会社の若手幹部役員は平然と「ある程度の病人を抱えるのは仕方ないですね。僕らパートナークラスが仕事を取ってきて、若手に馬車馬のように働いてもらう。これがこの業界のビジネスモデルですよ。今さら何ですか」と答えてくれたものだ。

今、日本社会のあちこちで長時間労働の是正が叫ばれている中、彼らは業界の「ビジネスモデル」や「従来の常識」を変えることができるのだろうか。役員がこうした「従来の常識」に囚われている限り、若手が「長時間労働」を避ける術は限られているだろう。この業界に期待して入ってきた前途有望な若者が体や精神を病むだけでなく、いつか自殺騒ぎが生じるような事態を懸念せざるを得ない。

そもそもコンサルティングのようなサービス業界で「長時間労働」が常態化するというのは、1)無闇な安売りをしているために従業員の人件費をダンピングさせないと足が出てしまうか、2)そもそも仕事量に見合ったスタッフを用意していないか、3)仕事の計画性がなくて無駄なことをたっぷりさせているか、の掛け合わせであるのが普通だ。

しかし大手コンサル会社でまともに経営しているところで1)と2)の要素が大きいとは考えにくいため、一番致命的な要素は3)の計画性の問題だと言えそうだ。つまりクライアント企業からはそれなりに大きな金額でプロジェクトを受注しておきながら無駄な作業に時間を費やしてしまい、途中から挽回のためにプロジェクトメンバーに残業を強要しているという構図だ。

本来、コンサルティングの仕事というのは、最初に「イシュー分析」(戦略系のマネジャー以上の経験者なら常識だろうが、SIが中心の総合系や総研系でも教えているのかは知らない)というものをきちんとしてプロジェクトを計画し、それに沿ってクライアントから予算をいただいておけば、長時間労働などに頼らなくともリーズナブルな時間とコストで完遂できるものだ。むしろ長時間労働で切り抜けようなどとしている時点で、そのプロジェクトの品質は警戒レベルに落ちていると知るべきだ。

そしてクライアントの責任も皆無ではない。きちんとした予算を付けたはずなのに責任者があまり現場に顔を出さず、マネジャー以下が睡眠不足の青い顔でため息をついているようなら黄信号だ。そんなやり方を続けていては、いずれミスが生じるか迷走しかねないし、よいアイディアも生まれない。即刻、コンサル会社の責任者に警告を出すべきだ。

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文化大革命の実像の一端を示すドキュメンタリー

文化大革命の実像はいかなるものだったのか。事実の発掘は中国では全く進んでいない。へたに発言すれば社会的生命のみならず物理的生命さえ奪われてしまうかも知れないのが、中国の怖さだ。

そんな中、歴史を風化させてはならないと語り始めたのが、アメリカ在住の中国人たちである。その証言を伝えてくれたのが、昨年の12月23日に放送されたBS1スペシャル「文化大革命50年知られざる“負の連鎖”語り始めた在米中国人」である。かなり衝撃的な内容だった。
http://www.nhk.or.jp/docudocu/program/2443/2737014/

その証言からは従来日本のマスコミから伝えられてきた見方とは全く違う実態が見えてきた。文革の恐ろしいうねりを広げたのは、「紅衛兵」とよばれる共産党員の息子・娘である若い知識層ではなく、対立する「造反派」と呼ばれる旧地主層の若者と労働者だったのだ。

当初、紅衛兵の主導する文化大革命の第一波で弾圧・差別された彼らは、ある論文と共産党幹部への反抗を煽った毛沢東の言論により、一挙に社会運動の主導権を握り、各地の共産党幹部やそれまでの主流派を権力の座から引きずり下ろし、既存の社会的権威をことごとく打ちこわしたのだ。

しかも彼らは互いに対立し、分裂し、隣の家族やグループを反革命的だと告発し、罪をなすりつけたという。疑心暗鬼に凝り固まった群集心理(「やられる前に相手をやっつけてしまえ」)が各地で抗争に発展した。抗争は激化し、やがて社会を大混乱に陥れ、多数の死者を生むまでエスカレートしたという。生産停滞どころか破壊が相次ぎ、いわば無政府状態に陥った模様だ。

こうした疑似内乱状態は、そもそも共産党内の権力闘争のためにこの社会運動を指示した毛沢東が「もう沢山だ」と文化大革命の中止を宣言するまで続いたのだ。つまり一人の悪党が権力欲に駆られて始めたことが、当人の意思を超えて国家と国民を長い間苦しめたのだ。毛沢東を暗殺する愛国者が一人も出てこなかったのが不思議である。

それから50年経って、負の連鎖の記憶を後世に残そうと声を上げ始めた人たちがいる。中国内ではなく、新しい生活基盤を米国に作ることに成功した人たちである。彼らの思いがどの程度中国政府に届くのかは分からないが、少なくとも日本を含む外国にはそれを聞くことを邪魔する者はいない。
http://chikrinken.exblog.jp/26552312

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人工知能によるシンギュラリティをどう考えるか

2月3日(金)に放送された“寺島実郎の未来先見塾~時代認識の副読本~「人工知能時代の光と影」”はなかなか見応えがあった。
https://www.youtube.com/watch?v=_HH_LHvBa7U

ゲストに日本のコンピュータ技術に創成期から関わり、人工知能を研究し続けている西垣通氏(東京経済大学コミュニケーション学部教授)を迎え、人工知能がもたらす可能性と危険性をはじめ、人工知能に関する深い知見を伝えていただいた。

まずコンピュータの進化と共に生きた西垣氏は、過去からの経緯を踏まえ、それぞれの発展段階のキーワードを示した。第一世代は「論理」、第二世代は「知識」、今の第三世代は「統計」だという。「情報量が爆発的に増えてくると人間ではハンドリング出来ないという状況がある」というのは著書の「ビッグデータと人工知能」でも示されている見解の通りだ。

「人工知能の光と影」という議論においては「シンギュラリティは近い」(レイ・カーツワイル著)と、「人工知能」(ジェイムズ・バラット著)の2作が代表的論者であり、対照的である。その議論の背景にあるのが西洋における、絶対神を崇める一神教の考え方だという指摘は面白かった。「人間とコンピュータのどちらが地上の支配者でいられるか」という観点から語られるということだろう。

「シンギュラリティ(技術的特異点)」に関連し、「賢さとは何なのか」に関して2通りの観方が西垣氏から提示された。一つは「生命体がどう上手に生きていくのか」、もう一つは「絶対的真理にたどり着くためのもの」という考え方である。生命体(人間)というのは、今、この瞬間に生きているが機械は過去のデータを収集して統計処理をして答えを出す。人間は新しい状況下のもとで何とか手立てを考えるが、機械=コンピュータは今までの元で合理的な考え方を出すという違いだ。

つまり、やはり課題設定は人間が行い、それに関する解決策のための情報収集・分析はコンピュータが行い、最後は人間が判断する、という役割分担に落ち着くのだろう。肚落ちした。

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地方の中小製造業を訪ねて

最近、地方の中小製造業の経営者の人たちにヒアリングする機会が続けてあった。その中で気になったのが彼らの投資意欲の弱さだ。たまたまかも知れないが、働き盛りの年齢でありながら多くは現状維持志向なのだ。町興しプロジェクトに関わる人たちの元気さを近頃見ているだけに対照的に感じた。

決して現在の経済環境が悪い訳でもなく、景気の先行きを悲観的にみている訳でも、自社の競争力に関し弱気になっている訳でもなく、ただ漠然と将来への不安が拭えない様子だった。

言葉の端から窺うに、一つには超円高不況やリーマンショックの際に金融機関の「貸し剥がし」を見聞きしたことが大きなトラウマになっている模様だった。もう一つは普段から体感する、昔に比べての地方の活気のなさが大きく影響しているのだと思う。高度成長期の経営者のように「明日はきっと今日よりよくなる」と無邪気に信じることができない哀しさだ。

地域の金融機関が「優良な融資希望先が限られており、収益拡大の機会が見つからない」と嘆くのは分かるが、その責任の一端は自分たちにもあるということを忘れてはならないと思う。同時に、こうした地方の閉塞感を破るための仕掛けを考える責任は自治体や金融機関および我々民間企業だけにあるのではなく、政治家にも大いにあるはずだ。

日本は不合理な円高水準を長い間放置するなど、製造産業の維持にあまりにも無頓着かつ無責任な期間が長過ぎた。そのせいで韓国や中国などに仕事と雇用を随分奪われてしまったことは事実だ。

その意味で、(具体的な施策の半分以上は必ずしも賛成できないが)米国のトランプ大統領が自国の雇用を増やすことに躍起になっている姿勢は日本の政治家も見習うべきだと思いえる。

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